名誉革命は、1688年にイングランド国王ジェームズ2世が退位へ追い込まれ、代わってオラニエ公ウィレム（ウィリアム）とメアリー・スチュアートが即位したことで、イングランドにおける立憲君主制の確立を決定づけた歴史的転換点です。
清教徒革命――名誉革命の前提となった動乱
名誉革命は、1640年から1688年にかけてイングランドで展開された一連の変革の延長線上にあり、歴史家たちはこれを「イギリス革命」の一部と位置づけています。この時代の幕開けとなったのが、清教徒革命、すなわちイングランド内戦でした。これは、ステュアート朝の国王とイングランド議会との間に蓄積した摩擦が引き起こした最初の重大事件でした。
清教徒革命の直接の原因は、国王チャールズ1世と議会の衝突です。政治学者スティーヴン・レヴィツキーとダニエル・ジブラットは、この対立を次のように説明しています。
「イングランドの憲政の伝統では、政府運営に必要な税を徴収できるのは議会のみであった。ところが、チャールズがローマ教皇庁に危険なほど接近していると見た議会は、イングランド国教会の事実上の解体を含む包括的な要求が受け入れられない限り、王政への資金供与を拒否した。」
この王と議会の摩擦は、宗教問題――議会が清教徒（ピューリタン）中心であったのに対し、チャールズ1世はカトリック寄りだったこと――に加え、議会側が国王の権限を削減しようとしたこと（当時のイングランドは絶対王政のもとにありました）にも起因していました。やがて内戦が勃発し、ステュアート朝は崩壊、1649年にはチャールズ1世が処刑されます。国王の処刑後、オリヴァー・クロムウェルが権力を掌握し、コモンウェルスと呼ばれる共和制国家を事実上独裁的に統治しました。
王政復古――ステュアート朝の帰還と条件付き戴冠
クロムウェルは1653年から1658年までイングランドを強権的に支配し、その後死去しました。息子のリチャード・クロムウェルが後を継ぎましたが、1660年に権力を放棄します。権力は議会の手に戻り、議会はステュアート朝の復位を選択しました。こうして、1649年に処刑された国王の息子であるチャールズ2世の戴冠により、王政が復活することになります。
この戴冠が実現したのは、チャールズ2世が「絶対君主として統治しない」こと、つまり自らの権力を制限されることを条件に王位を受諾したからです。この条件は、議会が勝ち取った力の大きさと、イングランドにおける絶対主義の時代が終わりつつあることを如実に示していました。とはいえ、王政復古後も議会とステュアート家の摩擦は消えることはありませんでした。
チャールズ2世の治世は1685年まで続き、嫡出の子がいなかったため、弟のジェームズ2世が王位を継承しました。ジェームズ2世の治世下では、議会との対立が一気に深刻化します。国王はイングランドにおけるカトリックの強化（議会は清教徒色が濃厚でした）と絶対主義体制の復活を図ったのです。
具体的には、カトリック教徒への免税措置や、政府要職をカトリック教徒に限定して配分するなどの政策が実施されました。議会との衝突を重ねる姿勢は、ジェームズ2世が絶対君主として君臨する意志を抱いていたことを示しており、これらの対立を通じて、イングランド議会はついに陰謀を企て始めます。
名誉革命――無血の政権交代
名誉革命により、国王の娘メアリー・スチュアートがイングランド女王として戴冠した。
前述のとおり、ジェームズ2世の政策は議会を警戒させ、絶対主義の復活への恐怖を募らせていました。議会議員たちが国王打倒を本格的に画策する直接の引き金となったのは、ジェームズ2世の息子ジェームズ・エドワード（老僭王）の誕生でした。男子継承者の誕生は、カトリック王朝が長期にわたり権力を握るという重大な脅威を意味したからです。
そこで、イングランドの二大政党であるホイッグ党とトーリー党の議員たちは結束し、国王の娘メアリー・スチュアートとその夫オラニエ公ウィレムに協力を要請しました。二人ともプロテスタントであり、議会の議員たちと同じ信仰を持っていたことが、この要請の背景にあります。
この動きを受け、1688年にオラニエ公ウィレムは軍勢を率いてイングランドに上陸し、ジェームズ2世と王妃モデナのメアリーはフランスへの亡命を余儀なくされました。ジェームズ2世の逃亡後、議会はウィレムとメアリーをイングランド国王・女王として共同統治者に据えます。権力移譲はほぼ流血を伴わずに実現し、このことからイングランド史上「名誉革命」と呼ばれるようになりました。
名誉革命の歴史的意義
名誉革命がイングランド史にもたらした最大の意義は、同国における絶対主義の終焉を決定的にしたことにあります。これにより、イングランドは自由主義的原理に基づく立憲君主制としての道を確立し、その理念は翌世紀に起こるアメリカ独立革命やフランス革命など、他の諸革命にも大きな影響を与えました。
イングランドの議会による立憲君主制は、権利章典（Bill of Rights）によって正式に裏付けられました。これはウィレムとメアリーが戴冠する前に署名を義務づけられた文書で、たとえば次のような内容が定められています。
- 課税は議会の承認なしに増額できないこと
- 国王は私有財産を没収できず、言論の自由を抑圧してはならないこと
権利章典の規定は、自由主義的価値の導入を望むイングランドのブルジョワジーの利益に合致するものでした。彼らにとって、経済発展を阻む絶対主義由来の特権や思想と闘う手段こそが、自由主義の実現だったのです。自由主義的原理に基づく立憲君主制の確立はイングランドにとって決定的に重要であり、新しい経済政策の導入は、同国が翌世紀に産業革命を世界に先駆けて起こす土壌となりました。
|1| LEVITSKY, Steven; ZIBLATT, Daniel. 『民主主義は死ぬのか』（How Democracies Die）、2018年、p.113。