グレゴリオ宗教改革とは
グレゴリオ宗教改革は、「教皇改革」あるいは「教皇革命」とも呼ばれる、11世紀にローマ教皇庁が主導した一連の改革運動です。その目的は、教会内部への世俗権力の干渉を排除し、国家と教会の間の緊張関係を解消するとともに、聖職者自身の道徳的な刷新を実現することにありました。
この世俗権力と宗教権力の対立はおよそ2世紀にわたって続き、最終的には王権が教皇権を上回る形で決着することとなります。
歴史的背景
グレゴリオ宗教改革は、商業と都市の復興（都市ルネサンス）に伴って生じた政治的・経済的な要請に対して、教会が示した制度的な対応でした。
当時、貴族階級、とりわけ神聖ローマ帝国はローマ教皇庁に対して絶大な影響力を保持していました。一部の貴族や国王、皇帝は聖職者に対して権限を行使し、最重要の教会役職に就く高位聖職者を含む聖職人事に積極的に介入していたのです。
同様の傾向は東ローマ帝国（ビザンツ帝国）にも見られました。同国では、皇帝という存在の中に世俗権力と宗教権力の結合が体現される「皇帝教皇主義（カエサロパピズム）」と呼ばれる政治構造が採られていました。
こうした状況の中で、カトリック信仰と聖職者の自律性を確立するため、教皇グレゴリウス1世（在位590年〜604年）が、教皇の不可謬性とカトリック教会の至上性を定める最初の理論的支柱を提唱したとされています。
その後、教皇レオ9世（在位1049年〜1054年）がこの路線を受け継ぎ、後継者の教皇グレゴリウス7世（在位1073年〜1085年）が決定的な一歩を踏み出します。1074年から1075年にかけて発布された「ディクタトゥス・パパエ（教皇勅書）」は、教皇による神政政治の確立を目指す一連の規則と決定事項を定めた文書でした。このことから、この改革運動は「グレゴリオ宗教改革」と呼ばれるようになったのです。
改革は当初から、封建的権力に対する教皇権力の確立をめぐる「叙任権闘争」を激化させました。また、西方教会と東方教会が相互に破門し合った「大シスマ」（東西教会分裂、1054年）にも大きな影響を与えました。
グレゴリオ宗教改革の理念は、クリュニー修道院の修道士たちによって担われました。彼らは俗人による叙任という異端的な慣行を非難・糾弾し、キリスト教に及ぶ野蛮な異教の影響とも戦いました。
ただし、この過程の完全な解決には長い歳月を要しました。最終的には、ローマのラテラノ地区で開催された4度の公会議――第1ラテラノ公会議（1123年）、第2ラテラノ公会議（1139年）、第3ラテラノ公会議（1179年）、第4ラテラノ公会議（1215年）――、さらには第1リヨン公会議（1245年）を通じて、改革の成果が固められていくことになります。
グレゴリオ宗教改革の主な特徴
グレゴリオ宗教改革においてカトリック教会が打ち出した主要な施策は、以下の通りです。
- 道徳および信仰に関する事項における教皇の不可謬性
- 教皇が皇帝を破門し、ひいては廃位させる権限
- 教会役職の任命における教会の排他的権限
- シモニア（教会役職や「聖なる」物品の売買）およびニコライズム（カトリック司祭の妻帯・愛人関係）の根絶
- 使徒時代の原始キリスト教への回帰を掲げた「原初教会の形態（Ecclesia Primitiva Forma）」と呼ばれる一連の施策
- 司祭の独身制の義務化（1123年の教会法典）
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