日本はロシアの南下政策に備えて軍備拡張を進めると同時に、中国(清)や朝鮮への侵略を推し進めることで、列強諸国と並ぶ帝国主義国家の形成を目指していきました。
日清戦争後の三国干渉を経て、政府は対ロシア戦争を見据えた戦後経営計画を策定し、その中心に軍備拡張を据えました。陸海軍の拡充と官営軍事工場の拡張が積極的に推進されたのです。
これらの計画に伴い国家予算は年々増加し、軍事費は国家予算の50%を超える水準に達しました。その財源となったのは、日清戦争で獲得した賠償金、増税、そして内外国債でした。
朝鮮をめぐる日露の対立
ロシアとの対立は、まず朝鮮において表面化しました。
下関条約により、清が朝鮮を独立国として承認したことで、両国の冊封関係は解消されました。日本は朝鮮を自国の「利益線」と位置づけ、従属的な関係に置こうと考えていました。しかし、この方針は朝鮮国内の民族抵抗を呼び起こすと同時に、朝鮮へ進出しようとするロシアとの衝突をも意味していました。
宗主国である清の敗北により、朝鮮の外交政策は転換を余儀なくされました。日本に対抗するためにロシアに頼ろうとする動きが強まり、1895年には閔妃(みんび)を中心とする親露派が、当時政権を担っていた親日政府を倒し、反日的な政権を樹立しました。
これに対し、駐朝公使の三浦梧楼は、親日政権の復活を図って日本の守備隊や警察を王宮に侵入させ、閔妃を暗殺しました。日本政府は大院君を摂政に立てて傀儡政権を樹立しようとしましたが、この暗殺事件はかえって朝鮮を日本から遠ざける結果となりました。
そのため、朝鮮国王はロシア公使館に逃れ、親露政権を樹立するとともに、国号を「大韓帝国」と改めました。こうして日本の朝鮮における孤立は決定的となり、ロシアの政治的影響力は一層強まっていきました。
満洲問題と日英同盟の締結
さらに日露の対立を深めたのが、中国北部の満洲を舞台とする問題です。
南下政策を掲げるロシアは、1900年の義和団事件(北清事変)を機に、居留民の保護と東清鉄道の防衛を名目として大軍を満洲に派遣しました。事件収束後も撤兵せず、満洲占領の動きを見せました。もしロシアが朝鮮と接する満洲を占領し続ければ、日本の朝鮮における権益が脅かされます。日本政府内の危機感は急速に高まっていったのです。
当時、イギリスもまたロシアの南下政策を警戒していました。そこで、日本の軍事力を利用してロシアに対抗しようとする動きが生じます。これに呼応して日本も対ロシア強硬路線をとり、1902年に日英同盟条約が調印されました。
日本にとっては対露開戦の際にイギリスの援助を期待できることになり、イギリスにとっては日本を先兵としてロシアの南下を牽制することを目的としたものでした。同盟締結後、日本は開戦に向けた準備を本格化させていきます。
一方、ロシアの南下政策の背後には、露仏同盟を結ぶフランスの支援がありました。日露戦争は、各国の権益が複雑に絡み合う国際関係の中で進められていったのです。ロシアは日英同盟への対応として一時的に満洲から撤兵しましたが、再び南下の動きを見せ、朝鮮の鴨緑江河口に砲台を築くなどしました。
そして1903年、日本政府は対露開戦の方針を決定し、日露戦争へと踏み出していきました。