ヴェルサイユ条約は、1919年6月28日、ヴェルサイユ宮殿の鏡の間において連合国とドイツの間で調印され、第一次世界大戦を正式に終結させた条約です。複数の大陸にまたがる数十か国が関与した、史上類を見ない世界的かつ壊壊滅的な紛争の決着を定めたものであり、20世紀史における極めて重要な転換点となりました。協議の場から排除された敗戦国ドイツには厳しい制裁が課されました。ドイツの屈辱とアメリカ合衆国の台頭を象徴するこの条約は、新たなナショナリズムの勃興を招き、20年後の第二次世界大戦の引き金の一つとなったのです。
パリ講和会議
1919年1月にパリで開幕した講和会議では、列強たる戦勝国のみが決定権を握り、「法」を宣言しました。ウィルソン（アメリカ）、クレマンソー（フランス）、ロイド・ジョージ（イギリス）、オーランド（イタリア）の4首脳がヨーロッパの運命を左右することになりました。彼らは、アメリカ大統領ウィルソンが1年前に提示した「十四か条の平和原則」を拠り所としました。この世界平和プログラムの中核をなすのは、民族自決の原則です。しかし、各国首脳の間では戦争とその処理に対する考え方が異なっていました。クレマンソーは、歴史的な制約を考慮せずにヨーロッパを再編成しようとするアメリカの構想は実現不可能だと指摘します。当時のヨーロッパ大陸はすでに激動しており、長い歴史を持つ国家が消滅し、新しい国家が誕生していました。一方、アメリカの国力を背景に自信を深めていたウィルソンは、加盟国が法の下で平等であり、平和・国際協力・安全保障を保障する国際連盟規約を講和条約に盛り込もうとしました。
連合国間の交渉は決して容易ではありませんでした。ライン川左岸の併合、ルール地方の支配、巨額の賠償金によってフランスの覇権を確立しようとしたクレマンソーは、通商上の理由からドイツの完全な破滅を避けようとするイギリスやアメリカと衝突しました。また、中国山東省におけるドイツ権益に対する日本の要求は中国との対立を招き、中国代表団は会議を退席しました（1919年5月）。さらに、ロンドン密約（1915年4月26日）での約束に反して、ウィルソンの主張により連合国はフィウメとダルマチアのイタリアへの割譲を拒否し、イタリア代表団は一時的に会議から離脱しました（1919年4～5月）。それでも、6月17日には連合国は条約の最終案をドイツ政府に手交することができました。
ヴェルサイユ条約の領土条項
領土条項により、ドイツは国土の8分の1と、1914年当時の人口の10分の1を失いました。西部では、アルザス＝ロレーヌがフランスに返還され、ベルギーはエウペンとマルメディの小さな領土を獲得しました。ザール地方は15年間国際連盟の管理下に置かれ、期間満了後に住民投票によって帰属が決定されることになり、フランスは炭田の所有権を取得しました。
東部では、ドイツ領は二分されました。復活したポーランドはポズナンと西プロイセンを併合してバルト海への出口を獲得し、メーメルを奪われた東プロイセンは、自由都市となったダンツィヒを経由する有名な「ダンツィヒ回廊」によってドイツ本土から切り離されることになりました。上シュレージエンについては、住民投票によってポーランド領となるかドイツ領に留まるかが決められる予定でした。さらにドイツはすべての植民地を失い、これらは国際連盟の委任統治としてフランス、イギリス、南アフリカ連邦、日本に委ねられました。
民族自決の原則は、国境線の変更に関わるとたちまち問題を引き起こしました。こうした領土変更を確定させた1919年の諸条約は、不満を抱く新たな「少数民族」を生み出したのです。東部では、ダンツィヒ回廊の設置はドイツにもポーランドにも満足をもたらさず、連合国がボルシェビズム対策の要として期待していたポーランドとの関係も不安定なものとなりました。オーストリア＝ハンガリー帝国の解体を承認したサン＝ジェルマン条約（1919年9月10日）やトリアノン条約（1920年6月4日）もまた、ナショナリズムによる緊張の火種となりました。
軍事・経済・道義に関する条項
軍事条項には以下が含まれていました。参謀本部の解散、徴兵制の廃止、重砲・軍用機・戦車・潜水艦・主力艦の保有禁止。ドイツ陸軍は10万人、海軍は1万6000人に制限されました。連合国は15年間、ライン川左岸およびマインツ、コブレンツ、ケルンの3つの橋頭堡を占領することになり、右岸には奥行き50キロの非武装地帯が設定されました。
紛争の責任者と断じられたドイツは、戦争によって生じた損害の賠償を支払わなければなりませんでした。しかし連合国は要求額について合意に至らず、賠償総額は1921年5月までに確定することだけを取り決め、当面の内払いとして200億ゴールドマルクの支払いを義務付けました。ドイツの水路（河川と運河）は国際化され、ドイツは商船隊の大部分、機械、鉄道設備などの引渡しも求められました。
道義的条項としては、ドイツによる戦争責任の承認、そして元皇帝ヴィルヘルム2世および「戦争犯罪人」として連合国が指名した一定数の臣民の引き渡しが定められました。
ヴェルサイユ条約の影響
条約はドイツ国内で激しい反発を受けました。連合国からの最後通牒を受けて数日の間、ドイツ参謀本部は絶望的な軍事的抵抗に打って出ることも検討しました。首相シャイデマンは条約調印に反対する運動を行った末に辞任しましたが、最終的にワイマール国民議会は条約受諾を決議し（1919年6月22日）、6月28日、ヴェルサイユ宮殿の鏡の間で条約が調印されたのです。
第一次世界大戦の終結時、敗戦国ドイツには、1919年のヴェルサイユ条約で通告された戦勝国側の要求を満たす力が残されていませんでした。「押しつけられた和平（ディクタート）」「屈辱的な条約」という評価は抗議の嵐を巻き起こし、ナショナリズムの宣伝、とりわけアドルフ・ヒトラーのプロパガンダに利用されることになります。この国家的屈辱の責任を問われたドイツの議会制民主主義体制は、まもなく権威主義体制に道を譲ることになります。
ヴェルサイユ条約には、先んじて国際連盟規約が盛り込まれました。しかし国際連盟は国際的な武力を持たなかったため、決定を強制するために必要な権限を新しい組織に与えることはできませんでした。ヨーロッパに恒久的な平和をもたらそうとしたヴェルサイユ条約は、完全な失敗に終わりました。調印直後からイギリスやアメリカではその過度な厳格さが批判され、新たなナショナリズムの勃興を準備することとなり、調印から20年後、第一次世界大戦よりもさらに凄惨な新しい世界大戦へとつながっていったのです。
さらに詳しく知りたい方へ
『ヴェルサイユ条約』ジャン＝ジャック・ベッカー著（Que sais-je?叢書、2019年）
『ヴェルサイユ条約と第一次世界大戦の終結――成就されなかった平和の年代記』ジョナサン・デセ著（50Minutes、2015年）
『ヴェルサイユ1919――偽りの平和の年代記』パトリック・ド・グムリーヌ著（City Éditions、2009年）