塩戦争は、ペルージャの住民が教皇パウルス3世(アレッサンドロ・ファルネーゼ)に対して起こした反乱を発端とする紛争である。
ペルージャの特権と教皇領への帰属
ペルージャは1370年まで自由都市として栄えていたが、その後教皇領の支配下に入った。しかし市民は比較的高い生活水準を維持し続け、塩に対する免税や、教皇側ではなく市の裁判官による審理を受ける権利など、多くの特権を保持していた。
当時、塩は数少ない食品保存手段の一つであり、経済上きわめて重要な資産であった。ところが約束にもかかわらず、15世紀末には早くも歴代教皇はこれらの特権を骨抜きにし、ペルージャを絶対的に支配しようと試み始めた。当然ながら、これは市民の強い反発を招くことになった。
1539年の飢饉と新たな塩税
1539年、さまざまな出来事によって収穫が壊滅し、食料不足と物価の信じられないほどの高騰という深刻な事態に陥った。
この困難な状況に追い打ちをかけるように、教皇パウルス3世は教皇領全域の市民に対し新たな塩税を課すよう要求した。この要求は、ペルージャが教皇領に加わる際に交わされた協定に明確に反するものであった。
反乱と傭兵部隊の襲来
住民は教皇に抗議の訴えを上げたが、受け入れられることはなかった。そこで住民はついに反乱を起こした。しかし1540年4月、教皇の甥ピエルルイジ・ファルネーゼ率いる教皇軍が、傭兵隊長アレッサンドロ・ダ・テルニとともにこの地域へ派遣され、残虐なまでの略奪を行ったのである。
教皇軍の兵力は約2,000人で、その大半は傭兵であった。窮地に立たされた住民はコジモ・デ・メディチに援軍を求め、彼はペルージャ出身の貴族ロドルフォ・バリオーニを小規模な部隊の指揮官として派遣した。
降伏と塩税の強制
しかしながら経験豊富な教皇軍はバリオーニの部隊をも打ち破り、市街へ攻め入った。住民は降伏を余儀なくされ、1540年6月4日、教皇軍はペルージャに入城して塩税を強制的に課した。
抑圧の象徴となった要塞
多くの住民は、教皇の臣下として留まるよりも市を去る道を選んだ。教皇はさらに、市内に堅固な要塞「パウルスの城塞(ロッカ・パオリーナ)」の建設を命じた。教皇自身によれば、この要塞は市を守るために建てられたのではなく、「聖座に対して再び反乱を起こす可能性を住民から奪う」ためのものであった。
この要塞は、パウルス3世の後継者ユリウス3世が1559年に住民へ自治権の一部を返還した後も、長きにわたり教皇権力と都市抑圧の象徴であり続けた。ペルージャは1860年の教皇国家解体まで教皇の支配下に置かれた。それ以前の1859年には、住民によるもう一つの蜂起が教皇軍によって容赦なく鎮圧されていたのである。
教皇パウルス3世