「最後の大宗教戦争」という見方について
1642年から1646年にかけて戦われたイングランド内戦(清教徒革命とも呼ばれます)を「最後の偉大なる宗教戦争」と位置づける見解は、実は歴史学界の多数派を占めるものではありません。むしろ一般的には、この内戦は宗教だけではなく、政治的・憲政的な要因が主な動因となった紛争として捉えられています。
ジョン・モリルの有名な主張
とはいえ、この呼び名に由来はあります。イギリス史研究で著名なジョン・モリル(John Morrill)は、イングランド内戦を「宗教戦争の最後の一章」であり、「近代政治革命の最初の一章ではない」と論じました。彼の見解によれば、当時の人々の多くは王権神授説への反発よりも、プロテスタント信仰の防衛、とりわけカトリック復活や国教会内の「カトリック化」への恐れを動機として戦ったというのです。
宗教的要因が色濃かった背景
モリルらの解釈を支える史実としては、以下のような点が挙げられます。
- 主教戦争(1639年〜1640年):スコットランドの長老派(プレスビテリアン)が、イングランド国教会の祈祷書や監督制の強制に抵抗して起こした戦争
- 1641年のアイルランド反乱:カトリック勢力の蜂起が、イングランド議会側の反カトリック感情を一気に高めた
- ウェストミンスター会議(1643年〜):議会側が国教会の改革を本格的に議論し、長老制の導入を目指した
- 厳粛な同盟および誓約(1643年):スコットランドとの軍事同盟の条件として、宗教改革の推進が明記された
主流の見方は「政治・憲政の対立」
一方、コンラッド・ラッセルなど修正主義の歴史家たちは、内戦の根本原因をチャールズ1世の専断統治(1629年〜1640年の個人統治)、造船税徴収をめぐる法的対立、国王大権と議会の特権を巡る憲政上の摩擦に求めています。この立場から見れば、宗教対立はあくまで政治危機の一側面にすぎません。
現代史学における総合的理解
現在の研究では、イングランド内戦は宗教・政治・法・経済の各要因が複雑に絡み合った多元的な紛争であると理解されています。「最後の大宗教戦争」という表現は、17世紀の人々の意識において信仰がいかに重要であったかを示唆する貴重な視点ではあるものの、歴史家の間で広く共有された定説というわけではないのです。