ベルサイユ条約は、ヨーロッパの歴史において最大の過ちの一つとされる。第一次世界大戦が終結した直後のことだ。人類史上初めて全大陸に拡大したこの戦争で、兵士約1,000万人が命を落とし、民間人の犠牲は数知れない。ヨーロッパの心臓部は破壊され、再建には巨大な経済危機を伴うことが確実視されていた。
それだけでは飽き足らず、大西洋の向こうからは新たな世界の覇権国・アメリカがヨーロッパを支配せんと台頭し、東方ロシアでは1917年のボルシェビキ革命が成功し、共産主義への恐怖がヨーロッパの政庁を駆け巡っていた。こうした状況下で、欧州の指導者たちは第二次世界大戦へ直結する過ちを犯すことになる。
ベルサイユ会議の参加国
1919年6月28日に調印されたベルサイユ条約は、第一次世界大戦の敗戦国が履行を強いられた複数の講和条約の一つに過ぎない。パリ近郊の各宮殿で、それぞれの敗戦国と個別に条件が取り決められた。オーストリアとはサン＝ジェルマン、ハンガリーとはトリアノン、ブルガリアとはヌイイ、オスマン帝国（トルコ）とはセーヴルで。そして何より、ドイツ帝国はベルサイユ宮殿「鏡の間」で屈辱的な調印を強いられたのである。
予備会議は1919年冬に始まり、世界中から代表団がパリに集結した。アフリカからはリベリアが、オセアニアからはオーストラリアとニュージーランドが、アジアからは中国と日本が、アメリカ大陸からはキューバ、ブラジル、カナダ、ホンジュラスなどが参加した。ヨーロッパ諸国もギリシャ、ポルトガル、ポーランド、ベルギーなどが名を連ねた。しかし主役は明らかに、フランス、イギリス、イタリア、アメリカの四大戦勝国だった。当然ながら敗戦国（ドイツ、オーストリア＝ハンガリー、オスマン帝国）は招かれず、敗戦国ではないものの共産主義革命の渦中にあった旧ツァーリ・ロシアも交渉のテーブルから排除された。
アメリカ──ウィルソンの「14か条」と国際連盟構想
アメリカからはウッドロウ・ウィルソン大統領自らがパリに赴き、会議の主導権を握った。彼の表向きの目的は「永続的な平和」の実現だった。民主主義の旗手を自任し、戦後社会に民主主義を根付かせるための「14か条」を提示する。その中には保護主義の撤廃、人の移動と物資の自由な流通の促進などが含まれていたが、これは戦争中も生産を続けた自国の工業余剰を処分する必要性と合致していた。その他の条項は主に国境線の画定に関わり、ドイツから領土を剥奪し、ソビエトを包囲する「民主主義の防疫地帯」を形成することを狙っていた。
ウィルソン代表団にとって最重要だったのは最後の条項、国際連盟の創設である。すべて民主主義国家で構成され、紛争を「民主的」に解決する機関として設計された。しかし、この機関は第二次世界大戦まで機能したものの、軽微な問題の処理にとどまり、大きな紛争を防ぐことはできなかった。皮肉なことに、創設の立役者であるアメリカ自身が、上院の反対で加盟を見送ることになる。
フランス──クレマンソーの「ドイツ弱体化」
開催国フランスも主導的役割を果たした。ジョルジュ・クレマンソー首相は、ドイツを完全に孤立させる必要性を説いた。両国の対立は歴史に根差すが、ヴェルサイユでは1871年の普仏戦争、パリ包囲の復讐をまだ胸に秘めていた。ドイツに戦争の全責任を負わせ、最も甚大な被害を受けたフランスの再建費用をドイツに負担させることが目的だった。
イギリス──ロイド・ジョージの「均衡」と植民地防衛
イギリスはより調停的な立場を取った。デービッド・ロイド・ジョージ首相率いる代表団は、当然ながら自国の国益、すなわち世界制海権と植民地帝国の維持を最優先した。そのためドイツ海軍の解体と最小限への縮小を推進した。それが達成されると見るや、今度はウィルソンの提案、特に「平時戦時を問わない航海の自由」にブレーキをかけた。これがイギリスの植民地支配を脅かすからである。
イタリア──オルランドの失望とその後
最後の主要国はイタリア。ヴィットーリオ・エマヌエーレ・オルランド首相が臨んだが、結果を見ればヴェルサイユはイタリアにとって失敗に終わった。イタリアは大戦参戦の見返りとして約束されていた領土的補償を要求した。しかし目的を達成したかと思われた矢先、アメリカの庇護下でユーゴスラビアという新国家が誕生し、イタリアの領土的野心は阻害される。数年後、イタリアはドイツと手を結び、新たな戦争への道を歩み始めることになる。
ベルサイユ条約の主要条項
第I部：国際連盟の創設
スイス・ジュネーブを本部とする国際連盟の設立規定。建前上は民主的機関で、42か国が各1票を持ち、9か国からなる理事会（うち5か国は常任）が運営を担う。しかし出発から躓いた。創設を主導したアメリカが、自国上院の不承認により加盟を見送ったのである。
第II〜IV部：ドイツの新国境線画定
これらの条項はドイツの新たな領土を画定するものだ。最も重要なのはアルザス＝ロレーヌ地方のフランス返還。「1871年にドイツが行った不正を是正する」と条約は謳う。東方ではポーランド（シレジア）へ、北方ではデンマーク（シュレースヴィヒ＝ホルシュタイン）へ領土が割譲された。
さらにドイツはアフリカと太平洋に広がった植民地帝国のすべてを失い、ベルギー、ルクセンブルク、新生チェコスロバキアなどから戦争中に占領した領土の返還も強いられた。
第V部：ドイツ軍の解体
ドイツ軍の完全な武装解除が規定された。条約発効後、ドイツ軍は将校4,000人を含む10万人を上限とする志願兵制の軍隊のみを保持できた。大戦で1,100万人のドイツ人が従軍した事実と比較すれば、いかに劇的な縮小かがわかる。徴兵制は禁止され、残った軍隊は国内の各地に分散配置され、任務は国内治安維持と国境警備のみに限定された。
武装面でも厳しい制限が課された。小銃84,000挺、軽機関銃1,184挺、重機関銃792挺まで。誇るべきドイツ艦隊は戦艦6隻、水雷艇12隻、潜水艦0隻に削減され、ドイツは海での主力を完全に失った。残余艦艇は予備役に回すか商船に転用された。調印の9日前、ルートヴィヒ・フォン・ロイター提督はスカパ・フロー湾に停泊していたドイツ艦隊51隻を自沈させ、イギリスの手に渡ることを防いだ。また、ドイツ航空戦力の保有も全面的に禁じられた。調印直後の数か月のみ、機雷掃海任務のため水上機100機が例外的に認められただけである。
第VIII部：歴史に残る「第231条」──戦争責任と賠償
ベルサイユ条約で最も悪名高き、歴史的に「禍々しい」第231条に到達する。
「連合国および関係国政府は宣言し、ドイツはこれを認める。ドイツおよびその同盟国の侵略によって彼らに強いられた戦争の結果、連合国および関係国政府とその国民が被ったすべての損失とすべての損害について、ドイツおよびその同盟国が責任を負うものとする。」
これによりドイツは再建費用の全額を負担することになった。パリでの会議は、具体的な金額さえ確定しないまま閉幕した。さらなる懲罰として、戦勝国の請求を取りまとめる「賠償委員会」が設置された。2年後のロンドン会議でようやく金額が確定し、ドイツに65億ポンドが請求された。ドイツ人にとって、この天文学的数字を支払うこと自体よりも、国家として受けた最大の屈辱、すなわち「戦争の唯一の責任者」と烙印を押されたことの方が深く傷ついた。当時、この屈辱を感じなかったドイツ人はほとんどいなかっただろう。
条約の残りの部分（財政条項、ザール盆地の石炭資源のフランスへの譲渡、連合国によるドイツ河川貿易の管理、賠償金徴収のための無尽蔵の担保措置など）も同様に苛烈だったが、ドイツ国民にとってはもはや「第231条」の衝撃の前では霞んで見えたに違いない。
ベルサイユ条約の帰結
その影響は長期にわたった。20世紀末の悲惨なユーゴスラビア紛争も、その起源をベルサイユに遡ることができる。
ドイツ国内では、条約に調印した政治家たちが「売国奴」として呪われる存在となった。軍部はパリに赴いておらず、責任を負ったのは社会党のシャイデマンやカトリック中央党のエルツベルガーら、いわゆる「集中内閣」の面々だった。彼らは後にヴァイマル共和政（制憲議会がヴァイマルで開かれたことに由来）を樹立することになる。
しかし、ヴェルサイユの決定の陰で、さらに悪いものが醸成されつつあった。大戦後、軍隊内を転々としながら、パリ条約によって禁じられた「出頭」の機会を窺っていた一人の兵士がいた。アドルフ・ヒトラーである。軍での出世の道を絶たれた彼は政界へ転身し、強大なドイツ軍を再建するための最良の舞台を見出した。除隊から間もなく、ドイツ労働者党が国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）と改称し、ヒトラーが入党。わずか1年後には党首となり、鉤十字が党旗を飾った。その後は周知のとおりだ。
この記事をヒトラーの犯罪的蛮行の正当化と読む者がいたら、それは完全な誤読である。ヒトラーが20世紀最大のサイコパスの一人（複数いたが）であることは疑いない。しかし、ドイツ国民の大部分が彼に従う「温床」を作ったのが、この破滅的なベルサイユ条約であったこともまた疑いようのない事実だ。そしてヒトラーが第二次世界大戦の第一義的・唯一の原因であることも、疑う余地がない。
参考文献
- 『現代史（1914-1989）』、イポリト・デ・ラ・トーレ・ゴメス編、ラモン・アレセス大学出版、2010年
- 『二十世紀史』、エリック・ホブズボーム、クリティカ出版社、1994年
- 『ベルサイユ条約』、ホンジュラス国立公文書館蔵